たわらノーロードバランス(8資産均等型)の評価・評判は?

「投資を始めたいけれど、どの投資信託を選べばいいか分からない」という方から人気の「たわらノーロード」シリーズ。

その中でも、分散投資をする際に便利なのが「たわらノーロードバランス(8資産均等型)」です。

この記事では、たわらノーロードバランス(8資産均等型)の特徴や、投資するメリット・デメリット、利回り、投資家からの評価などについて解説していきます。

たわらノーロードバランス(8資産均等型)の特徴とは?

たわらノーロードバランス(8資産均等型)は、国内外の株式・債権・不動産(リート)へ均等に投資し、それぞれのベンチマークとなる指標(日経平均株価など)に連動した投資成績を得ることを目指したインデックスファンドです。

購入手数料は不要で、信託報酬も業界最安値クラスです。そのため、長期投資にかかるトータルコストが安く済み、投資収益も最大化できます。

一般口座や特定口座のほかに、一般NISA、積立NISAの非課税枠でも購入可能です。2022年5月21日時点では、iDeCoでの取り扱いはありません。

たわらノーロードバランス(8資産)の基本情報

運用会社 アセットマネジメントOne
連動対象
インデックス
【国内株式】
東証株価指数(TOPIX)【国内債券】NOMURA-BPI総合【先進国株式(除く日本)】
MSCIコクサイ・インデックス(為替ヘッジなし)【先進国株式(除く日本)】
FTSE世界国債インデックス(為替ヘッジなし)

【新興国株式】
MSCIエマージング・マーケットインデックス(為替ヘッジなし)

【新興国債権】
JPモルガン・エマージング・マーケット・ボンド・インデック
ス・プラス(為替ヘッジなし)

【国内リート】
東証REIT指数

【先進国リート(除く日本)】
S&P先進国REITインデックス(為替ヘッジなし)

ファンド設立日 2017/07/28
分類 資産複合型インデックス
販売手数料
(購入時手数料)
無料
信託報酬
(運用管理費用)
年率0.154%(税抜0.14%)
信託財産留保額 無料
分配金 なし

たわらノーロードバランス(8資産均等型)の主な投資先

たわらノーロードバランス(8資産均等型)では、「国内株式・債権」「先進国株式・債権(日本覗く)」「新興国株式・債権」「国内リート」「先進国リート」の計8資産に、12.5%ずつ均等に分散投資を行います。

それぞれの内訳について詳しく見ていきましょう。

まず、国内株式については、TOPIXに準してトヨタ自動車やソニーグループといった時価総額の大きい日本企業が投資対象となります。

国内債券は、利子付きの10年国債で運用されています。

利率は、運用会社が購入する際の表面利率(クーポンレート)によって変わってきます。

先進国株式は、日本を除く先進22か国の大型株・中型株を中心に構成されています。

時価総額に応じて組入銘柄が決まるため、運用会社の資料作成時では、業績が好調なアメリカの銘柄が全体の6割強を占めています。

先進国債権は、日本を除く先進22か国の国債で構成されており、時価総額(市場に出回る債権の額面額の大きさ)に応じて組入銘柄が決まります。

組入銘柄としては、圧倒的な流動性の高さを誇る米国債が上位を独占しています。


新興国株式は、新興国の大型株・中型株を中心に構成されています。
中国・韓国・台湾・インド・ブラジルの上位5か国が高い割合を占めているのが特徴です。

運用会社の資料作成時点では、台湾セミコンダクター、テンセント、サムスン電子などアジアを代表する大企業が組入銘柄の上位に挙がっています。

同じ新興国というくくりでも、債券に関しては顔ぶれがまったく異なります。

運用元の資料作成時点では、ロシアが上位3つを占めていましたが、ウクライナ問題の影響で現在は投資先から外れています。

2022年4月末時点では、ペルーやアルゼンチン、ペルー、コロンビアなどの中南米の国々や、アラブ首長国連邦、トルコといった中東の国々が主な投資先となっています。

国内リートは、日本国内のオフィスビルや商業施設、マンションなどの不動産が投資対象で、J-REIT指数に準じて投資が行われます。

先進国リートは、先進国15カ国の産業用不動産、住宅用不動産、ヘルスケア施設などが分散対象で、時価総額に応じて投資先が決められています。

投資先の7割強をアメリカが占めているため、アメリカの不動産の動向が先進国リートの評価額に大きな影響を与えます。

このように、幅広い国や地域、資産に分散投資できるのが「たわらノーロードバランス(8資産均等型)」なのです。

たわらノーロードバランス(8資産均等型)の基準価額・純資産の推移

たわらノーロードバランス(8資産均等型)の過去3年のチャートは以下の通りです。

2020年の前半にかけては、新型コロナウイルスの影響で一時的に基準価格が暴落しましたが、その後は基準価額・純資産ともに右肩上がりで伸びていることがわかります。

純資産額の規模も一般的に望ましいとされる100億円以上あるため、ファンドが余裕をもって資産運用できる状況にあるといえるでしょう。

たわらノーロードバランス(8資産均等型)に投資するメリット・デメリット

たわらノーロードバランス(8資産均等型)に投資するメリット・デメリットとしては、次のようなものが挙げられます。

メリット

1.地域・資産・時間の3軸で分散投資できる

2.低コストで手間をかけず分散投資できる

デメリット

1.バランス型だがリスクも決して低くない

2.分散投資の幅が狭い

それぞれについて詳しくみていきましょう。

なお、8資産均等型に投資するメリット・デメリットに関しては、以下の記事が詳しいので参考にしてください。

メリット1.地域・資産・時間の3軸で分散投資できる

たわらノーロードバランス(8資産均等型)に投資することで、地域(日本・先進国・新興国)、資産(株式、債券、リート)、時間(投資時期)の3軸で分散投資できます。

国や地域によって、景気動向や政策金利、政治情勢など経済を取り巻く環境さまざまです。また、資産ごとに異なる性質があり、景気局面によって異なる値動きをします。時期によって、資産の評価額が変動するのはいうまでもありませんね。

こうした異なる値動きをする対象・タイミングに投資をすることで、リスクが分散され、投資資金の極端な値動きを避けることができます。

なお、年齢によってリスク許容度は異なり、最適なポートフォリオの形も変わってきます。年代別のポートフォリオの組み方に関しては、以下の記事が参考になります。

メリット2.低コストで手間をかけず分散投資できる

たわらノーロードバランス(8資産分割型)のメリットは、なんといってもコストの低さではないでしょうか。

下記の表は類似した投資信託をまとめたものですが、たわらノーロードバランス(8資産均等型)の信託報酬は、eMAXIS Slimバランス(8資産均等型)に並び業界最安値水準であることがわかります。

コストを抑えながら、複数の資産に分散投資する手間と、資産間のリバランスをする手間を省けるのは、大きな魅力であるといえるでしょう。

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詳細は以下の記事にまとめていますので、ぜひご覧ください。

デメリット1.バランス型だが投資リスクは低くない

デメリットとしては、バランスという言葉とは裏腹に投資リスクが低くないことが挙げられます。

株式で37.5%、リートで25%と値動きの激しい資産で全体の62.5%を占めるため、比較的リスク選好度が高い投資商品であるといえるでしょう。

ファンドを開設してから3年間のデータをみると、株式と国債のおおよそ中間程度の暴騰率になっていることがわかります。

 

デメリット2.日本の景気動向の影響を受けやすい

たわらノーロードバランス(8資産均等型)は、日本関連の資産が株式・債権・リートあわせて37.5%含まれています。

また、海外資産はすべて「為替ヘッジなし」で運用されるため、その時々の円相場によって資産の基準価額は増減します。

言い換えれば「投資先の資産は日本関連の銘柄への偏りが大きい」「通貨という資産は円でしか保有しておらず、分散投資されていない」ということです。

そのため、バランスファンドでありながらも、全体として日本の景気動向の影響がどうしても強くなってしまいます。

たわらノーロードバランス(8資産均等型)の利回りは?

たわらノーロードバランス(8資産分割型)の利回りは以下の通りです(2022年5月21日時点)。
直近6カ月~1年にかけては、新型コロナウイルスの影響で利回りはマイナスとなっていますが、3年というスパンでみると、1年あたり6.82%の利回りがあります。

2017年7月に設定された新しい投資信託であるため、それ以前のデータはありません。

リターンは株式よりは低いものの、債券よりはやや高い水準にあります。

たわらノーロードバランス(8資産均等型)の評判・口コミは?

口コミをみると、たわらノーロードバランス(8資産均等型)は、分散投資やつみたてNISAをする際の選択肢として人気があるようです。

https://twitter.com/toru_50/status/1165594920188436482

〈まとめ〉たわらノーロードバランス(8資産均等型)はこんな人におすすめ!

たわらノーロードは、次のような人におすすめです。

”長期分散投資を通じて、極端な値動きは避けつつ、ある程度のリターンを求めたい”
”投資に興味はあるけれど、何に投資したらよいか分からない”

反対に、次のような人にはおすすめできません。

”リスク性の資産の割合を抑えて投資したい”
”日本関連の銘柄への構成割合の低いものに投資したい”

以上を参考にしながら、自身にあった投資信託であるか検討してみてください。

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